この記事を読んでいる方の中には、高度異形成（子宮頸部異形成）と診断された後でも保険に入れるのか心配している方もいらっしゃるでしょう。結論、高度異形成になった後でも、入れる保険はありますが、一定期間経ってからといった条件が定められている場合が多いようです。

この記事では、高度異形成とはどんな状態なのか、高度異形成になった後に入れる保険についてご紹介します。

子宮がんの種類

子宮がんには「子宮体がん」と「子宮頸がん」の2種類があります。子宮体がんは胎児が宿る子宮部分にできるがんであるのに対し、子宮頸がんは子宮につながる細長い子宮頸部にできるがんです。子宮体がんは、女性ホルモンのバランスが崩れるなどの要因により発生するので、閉経の前後40代後半～50代にかけて発症する方が増えます。一方、子宮頸がんの原因は、性交渉による子宮頸部のヒトパピローマウイルス（以下HPV）による感染が原因で、20代後半から増加します。
今回記事で説明する高度異形成は、子宮頸がんに進行する可能性がある状態です。そのため、20代～30代の方でも、異形成になる可能性は十分ありえます。

参照：子宮がんとは？症状や原因・罹患数・死亡数から再発リスクまで解説

高度異形成(子宮頸部異形成)とは？

高度異形成とは、「がんに進行する確率が高い状態（前がん病変）」や「悪性・良性の境界にある状態（境界悪性）」であることを指します。先述した通り、子宮頸がんは性交渉などによってHPVの感染が原因で発症します。ウイルス感染してもほとんどの場合は、自然に治癒していきます。しかし、一部のケースではHPV感染後に「異形成」という細胞に異常をきたした状態を経て、数年から数十年かけて、最終的に子宮頸がんになる人もいるのです。

異形成は、軽度異形成（CIN1）、中等度異形成（CIN2）、高度異形成・上皮内がん（CIN3）の3段階に分けられます。軽度異形成や中等度異形成は経過観察中に自然に消失することもあります。が、高度異形成・上皮内がんの状態で長期間消失しない場合、がん化する前でも、手術で該当箇所を摘出するのが望ましい場合がでてきます。

参照：子宮頸部高度異形成・上皮内がん（CIN3）とは？治療・再発について解説

高度異形成(子宮頸部異形成)になったら保険に入るのは難しい？

一度、高度異形成と診断されたら、がんになるリスクに備えてがん保険に入りたいと考える人もいらっしゃるでしょう。軽度異形成や中等度異形成は自然に消失する可能性もあるので、経過観察になることが多いです。ただし、経過観察期間中は保険に入ることができない場合が多いようです。

一方で、高度異形成・上皮内がんになった場合は外科的な治療が必要になる場合がほとんどです。一般的には、子宮頸部円錐切除術という方法で子宮頸部の異常のある部分を円錐状に切り取ります。再発を防止するために、子宮自体を取り除くという選択をする方もいます。

多くの場合、手術により完治すれば、保険に加入できるようになります。しかし、治療を終えてから一定期間経過することが条件として定められている場合が多いようです。

高度異形成(子宮頸部異形成)術後6か月 経過で入れる保険も！

そんな中、手術から6か月経過で加入できる保険もあります。それがMICIN少額短期保険の「乳がん・子宮がん・卵巣がん経験者専用がん保険」です。再び一般的な保険に入れるようになるまでの不安な時期をカバーできるこのミニ保険は、がんに備える選択肢のひとつとして覚えておいて損はないでしょう。

ただし、大前提として保険でがんに備えるか、貯蓄で備えるかはご自身の状況をしっかりと踏まえて決めるべきといえます。がんの治療等にかかる費用は人によって様々で、50万円程度で済んだという方もいれば、100万円をはるかに超す出費になったという方も…。術後すぐに仕事復帰できるとは限らず、傷病手当等を使ったとしても収入が減少してしまうケースは珍しくありませんので、がんになった後に生じる経済的・身体的な変化を調べた上で検討すると良いでしょう。

まとめ

高度異形成になると新たに保険に加入したり契約内容の見直しをしたりすることは当面の間、難しくなります。しかし、MICIN少額短期保険の「乳がん・子宮がん・卵巣がん経験者専用がん保険」なら、術後６か月経過すれば加入することが可能です。がん診断給付金も一括で80万円受け取ることができるので、がんになった時の経済的な負担を軽減できるでしょう。ただし、保険加入後に高度異形成や上皮内がんが見つかった場合は給付されません。とはいえ、保険料も手ごろで気軽に加入できるので、がんになった時の不安を軽減したい方は加入を検討してみてはいかがでしょうか。

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※上記は保険商品の主な加入条件や保障内容を説明したものです。ご契約の際には、商品パンフレット、ご契約のしおり・約款、重要事項説明書（契約概要・注意喚起情報）を必ずご覧ください。
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■記事監修

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